もう悩まない!粗大ごみの回収方法と業者の選び方4つのポイントとは?

捨て方がわからない粗大ゴミを庭やベランダに放置していませんか?粗大ゴミは、処分方法がわかりづらいことから、処理できず困っているという方も多いでしょう。近年、家電リサイクル法の施行により、家庭で出た家電を昔のように、粗大ごみとして捨てることが困難になりました。そこで、需要が高まっているのが不用品回収業者に依頼する処分方法です。粗大ごみを急いで処分したいときには非常に便利なサービスでしょう。しかし、世間のニーズが高まる裏では、粗大ゴミ回収する業者とのトラブルも急増中です。この記事では、粗大ゴミをトラブルなく、安全に処分できる方法を詳しくご紹介します。

  1. 粗大ごみに関する悩みとは?
  2. 種類別!粗大ゴミの捨て方
  3. 粗大ごみってリサイクルできる?リセールは?
  4. 粗大ごみ処理の方法とは?
  5. 粗大ごみ・不用品回収のよくあるトラブル
  6. 粗大ごみ処理の業者選びのポイント
  7. 粗大ゴミに関するよくある質問

この記事を読むことで、信頼できる不用品回収業者の選び方がわかります。溜(た)まった粗大ゴミを楽に処分でき、家もスッキリするでしょう。引っ越しで出た大量の不用品を急いで処分したい方にもオススメの記事です。粗大ゴミでお悩みの方は、ぜひ読んでみてください。

1.粗大ごみに関する悩みとは?

粗大ごみは、捨て方のほかにもさまざまな悩みがあります。詳しく見ていきましょう。

1-1.粗大ごみと法律について

粗大ごみには、捨てる品目によりあらゆる法律が定められています。自治体が考える粗大ごみとは、基本的に指定のごみ袋に入らない大きさのものです。ごみ袋に入っても、一般のごみ収集で回収できない品目も粗大ごみ扱いとなります。かつて日本では、空き地に 冷蔵庫やテレビが山積みになっている光景は当たり前でした。しかし、法改正により家電・大型ゴミを以前のように簡単には廃棄することができなくなったのです。粗大ごみを捨てるときは、不燃ごみや可燃ごみと同様、自治体のルールに沿ってゴミ分別して処分しなくてはなりません。粗大ごみを空き地や山に捨てる行為は犯罪(5年以下の懲役若しくは1000万以下の罰金)です。また、時代の流れとともに、需要が高まっている民間の不用品回収業者にも、営業する際の規制があります。不用品・粗大ごみを有料で回収する営業を行う場合、廃棄物処理法に基づき、一般廃棄物処理業の許可が必要です。不用品を買い取る場合には、古物営業法の届け出が必要になります。ただし、無料で引き取りする場合は対象外です。廃棄物の処理方法は、法律で厳しく定められています。トラブルを防ぐためにも廃品回収をする業者の選定には十分な注意が必要です。

1-2.家電リサイクル法と対象品目について

現在では、家電リサイクル法の制定により、家電製品の処分には手間と費用がかかるようになりました。家電リサイクル法では、対象品目である、エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機などを廃棄する際は、材料をリサイクルしなければなりません。家電リサイクル法の目的は、資源の有効活用とゴミの減量化を推進することです。上記4品目以外の小型家電は、小型電子機器のリサイクル法対象となり、回収方法は各自治体で定められています。小型家電機器には、デジタルカメラやゲーム機・スマートフォン・タブレットなどが対象です。パソコン本体やディスプレイ・ノートパソコンなども処分に費用がかかります。

1-3.粗大ごみの処分は無料?有料?

粗大ごみを処分する際にかかる料金は、ごみの処分方法や捨てるものによってさまざまです。住んでいる地域によっては、小型電子機器の無料回収ボックスを設置している自治体もあります。粗大ごみを自治体に回収依頼する際にかかる処分費用は、各市町村でも異なるでしょう。どんな粗大ゴミでも、回収依頼をすれば、500円~処理費用がかかるのが一般的です。ただし、この記事でご紹介する方法で粗大ゴミを処分すると、処理費用が無料または格安で処分できるでしょう。ぜひ、読み進めてください。

1-4.粗大ごみの処分ルール

粗大ごみの捨て方には、各自治体により定められたルールが異なります。

  • 冷蔵庫・テレビなどは家電リサイクル法対象商品のため、自治体の粗大ごみでは受け付けていない
  • スマートフォンやノートパソコンは自治体の無料回収ボックスを利用する
  • 粗大ごみは、事前に自治体の粗大ごみ受付センターに収集依頼をし定められた料金を支払い指定場所まで自分で運ぶ
  • タイヤ・バッテリーなど処理が困難なものは自治体の粗大ごみ収集では受け付けない場合がある
  • 自治体で受け付けできない粗大ごみは民間の業者に回収・処分を依頼しよう

一言で粗大ごみと言っても、ごみの種類はさまざまです。粗大ごみの回収は、ごみの種類によって 国や各市町村で処分方法が細かく決められています。粗大ごみを簡単に捨てられる時代は終わりました。これからは、ごみの種類に合わせた処分方法を学ぶ必要があるでしょう。 粗大ごみ処分をする際はお住まいの地域の自治体ホームページなどで処分ルールを確認してください。